2026/03/16
企業の経営者の方とお話ししていると、よくこんな言葉を耳にします。
「最近、集中力が続かない」
「気づくとずっと座りっぱなし」
「昔より怒りっぽくなった気がする」
経営者の皆様は日々の判断量も責任も大きく、身体と脳の負荷が非常に高いため、これらは決して珍しい話では無いかもしれませんね。
そんな中、ここ数年、私が指導している経営者の皆様に共通して起きている変化があります。
それは、
運動を生活に取り入れることで、「仕事の遂行能力も含めた身体コンディション」が整う。
ということです。
今回は、実際にトレーニングを始めた経営者の方々に起きやすい5つの変化についてお話しします。
最初に多くの方が実感するのが、「疲れ方が変わる」ということです。
経営の仕事は、当然、肉体労働ではありませんが、実際には、会議・判断・対人対応などで、非常に多くのエネルギーを消費します。
身体が弱っている状態では、この負荷を支えきれません。
世界保健機関（WHO）の身体活動ガイドラインでも、成人は週150〜300分程度の身体活動を行うことで身体的・精神的健康の維持に大きな利益があるとされています。
つまり経営者の皆様にとっての運動とは、単に体力づくりというより日々の仕事を支える「基礎体力づくり」「トータルコンディショニング」と言った方が近いかもしれません。
経営者の仕事の多くは意思決定の連続です。
身体活動は、脳の血流を高め、認知機能や実行機能（判断・集中・計画など）にポジティブな影響を与えることが多くの研究で示されています。
私の現場でも、
「午後の会議の頭の回転が違う」
「考えが整理されやすくなった」
というお声を耳にします。
ここで一つ、印象的なエピソードがあります。
ある経営者の方が、午後一番の時間にキックボクシングのミット打ちをパーソナルトレーニングとして導入されました。
すると数週間後、こんなことをおっしゃいました。
「午後の頭がすごくクリアなんです」
「なんか、考え方が前向きになるんですよね」
ミット打ちは有酸素要素の強い運動です。
身体を動かすことで、筋肉から様々な生理活性物質が分泌されます。
近年の研究では、筋肉は単なる運動器ではなく、マイオカイン（myokines）という物質を分泌する“内分泌器官”のような働きを持つことが分かってきました。
この物質が身体の他の器官（内臓、心肺機能など）と直接的に連携を取り合います。
これらの物質は当然脳機能とも関わり、炎症の抑制や認知機能の改善に関係する可能性が示されています。
つまり、
身体を動かすことは、脳（思考）の状態にも影響する
ということです。
先ほどの経営者の方は、こうも言っていました。
「ストレスが抜けるので、人に優しくなれました（笑）」
ミットうちのトレーニングセッションということもあり冗談ぽくおっしゃっていましたが、この感覚はあながち間違いではなく、実は多くの人が感じる変化です。
運動にはストレス軽減効果があり、抑うつ症状の改善に関係することも報告されています。
経営の現場では
イライラ
判断疲れ
感情の摩耗
が積み重なりやすいですが、
運動習慣を身につける事によって、感情の余裕が少し戻ること考えられます。
結果として、
・会議の空気が変わる
・社員への接し方が柔らかくなる
ということも、実際に起こります。
運動習慣を持つ経営者は、余裕のあるコミュニケーションを取りやすくなると言われています。
経営者、リーダーのコンディションは、会社全体、チーム全体に影響します。
トップの姿勢
トップの声
トップの余裕
トップの表情
それらは、想像以上に組織に伝わります。
トップの身体が整うと、
・会議の雰囲気
・コミュニケーション
・意思決定のスピード
・チーム内の空気感
こうした部分にも、少しずつ変化が出てきます。
ここまで読んでいただくと、特別なトレーニングが必要に思えるかもしれませんが、意外にそうでもなく、
第9回で紹介したように、企業フィットネスの多くは自体重エクササイズから始めることができます。
器具は不要。
場所も最小限。
まずは身体を動かす習慣を作ることが重要です。
会社には
財務
人材
技術
など多くの資産があります。
しかし、もう一つ重要な資産があります。
それは
経営者自身の身体
です。
判断を下す身体
人と向き合う身体
会社を支える身体
経営判断、組織の運営、社会活動…
こういったものを取り仕切る人間の身体をまず整えるという考え方です。
いつでも戦えるコンディション、少々の圧にも決して屈することのないコンディション、ストレスのない背筋の伸びた肉体。
経営者が自身のコンディションを整えることは、企業経営において大変重要なファクターとなります。
もし、
・企業でのフィットネス導入
・経営者向けコンディショニング
・自体重トレーニングによる健康経営
に興味があれば、お気軽にご相談ください。
まずは会社の状況を伺いながら、無理のない形でご提案させていただきます。
